セディナカードを徹底分析

セディナカードは、分類すると、どんな種類にあたるのでしょうか？かつてクレジットといえば、その母体がほぼ三業種に限られていました。
それは、銀行か、信販か、もしくは百貨店です。
それにも関わらず、最近では、法律もゆるやかになり、様々なものが、今までならば考えも及ばなかったような業種から発行されるようになりました。
たとえば、私鉄の鉄道会社や、メーカー、消費者金融など、業種の裾野が広がったように見受けられます。
さらに、違う業種との提携や合併が増えてきている、混在の時代を迎えたようです。
セディナカードの発行元である、株式会社セディナもそんな業種の混在したところのひとつです。

セディナカードの場合は、もともと三つの違う会社が合併して作られた法人が発行しているのです。
かつて東京都港区港南に本社があった流通系のオーエムシーカードが、同じく東京都港区の三田にあった信販系のクオークと、愛知県名古屋市に本社があった、セントラルファイナンスを吸収合併し、創立された比較的新しい法人なのです。
セディナカードは、分類の仕方によって、信販系とも、流通系とも捉えることができます。

ところで、既存のクレジットの特色とは、一体どんなものがあったのでしょうか？特に、銀行と、信販と、百貨店のクレジットについて、ご説明したいと思います。
日本の場合、銀行のグループの発行しているものが、最も一般的なのではないかと思われます。
その殆どは、1982年の銀行法改正以前に設立された法人で、クレジットの会社を銀行が直接設立できなかった時代のものとなります。
しかし、銀行のグループ会社のほかにもクレジット会社は存在します。
たとえば、セディナカードを発行している法人は、大まかにいうと信販系の法人ということになります。

それでは、信販系の法人というのはどういった定義なのでしょうか？信販というのは、割賦販売法に基づく割賦購入あっせんを主な事業にしている法人のことです。
セディナカードも割賦販売法に基づいて発行されています。
これをもっと簡単な言い方で説明すると、商品の代金をこちらが負担しますから、あなたを信用していますので何度かに分割して必ず返済してください、というクレジットの本来の意味そのもののことです。
しかし、割賦販売の恐ろしいところは、売る側は肩代わりした結果、倒産してしまうかもしれないし、買う側は売る側にだまされて、どう考えてもおかしい条件で支払いを続けさせられたりするかもしれない危険があるところです。

割賦販売法とは、そういった取引を公正に行いましょう、という法律のことです。
たとえば、身近な買い物でいうと、クーリングオフなどもこの割賦販売法に基づいています。
ちなみに商品の料金を一旦代わりに払います、というのがこの販売方法なので、本来は貸金業者とは基本的なところから違うものですが、殆どの場合キャッシングも業務のうちに入っているので、貸金業法の適用を受けている信販が普通です。
しかし、買い物をする側にとって、最もお得感を与えてくれるのは、百貨店やスーパーマーケットの系列のものです。
セディナカードの前身もそういったスーパーマーケット系列のものがあります。
それらの百貨店系列の会社の特長は、ポイント機能も付加されている、という点に尽きるでしょう。
セディナカードのように、使えば使っただけポイントが上がる、プレゼントや値引きなどのおまけまでついてくるなら、使う側の視点に立ってみても、やはり利用価値の高いものになるわけです。
商品を売る側としても、固定客がつくことになるため、売る側からも買う側からも双方にとって大変価値のあるものといえます。
セディナカードは、こういった意味では、百貨店のクレジットに近いかもしれません。